VISION 2025

OSAKA OHTANI VISION 2025

2025年の大阪大谷大学像

大阪大谷大学は、創立50周年を迎えるにあたり、これまでの歩みを顧み、かつ未来に向かうべき道を見据え、10年後の2025年(平成37年)の大学像を、以下のようにまとめる。本学に関わる全ての人々の力を結集し、本学の未来に対する想いを共有しながら、その実現に邁進する。

「報恩感謝」の心で、自らを高め、
人や社会に貢献する能力や態度を育む大学

本学は、大乗仏教の精神である「報恩感謝」を建学の精神とし、自分が無数の「いのち」に支えられていることを自覚し、その恩をたずね、感謝の心をささげつつ生きていく人間の育成を目指している。この「報恩感謝」の心を、正課・課外活動を通じて、学生に深く身につけさせる。そのことを通して、学生が自らを磨き高め、人や社会に貢献する能力や態度を育む。

未来に必要となる資質・能力を
しっかり身につけさせる教育力のある大学

常に学生目線に立ち、学生が未来を切り開くために必要な資質・能力を探究し、その資質・能力を学生がしっかり身につけることができる教育プログラムや授業方法を開発し、実施する。その教育プログラム等の成果を把握し、改善につなげる。これらのことをとおして、学生が社会に広く認められる資質・能力を獲得し、深い満足をもって巣立っていける教育力を備える。

学生の悩みに適切に対応し、学生に多様な交流や
安心して勉学に励む環境を提供する大学

就職や経済的負担、心身の健康等、学生が抱える様々な悩みに適切に対応できる体制を強化する。また、キャンパスのリニューアルを図って快適な学習環境を整備し、留学生など多様な学生同士の交流が可能になる場を整えて国際感覚や他者への理解の涵養を図る。これらのことをとおして、学生が安心して勉学に励み、自らの成長を実感できるようにする。

活発な知の創造・提供をとおして
社会の発展に大きく貢献する大学

人文科学、社会科学及び自然科学を教育研究する総合大学ならではの学際的で特色ある研究を推進し、その成果を大学における教育や社会に積極的に還元する。また、本学教員の専門的な知見を地域の発展のために活かす。これらのことをとおして、社会の発展や地域社会の活性化に大きく貢献する。

生涯学習の拠点として、地域に生き、愛される大学

社会人入学、科目等履修生や研究生の受け入れ、多彩な公開講座の実施等をとおして、多様な学びを支援する。大学のもつ様々な「知」を、地域社会に積極的に提供し、生涯学習の拠点となる。

基本方針

大阪大谷大学は、「2025年の大阪大谷大学像」を実現するための基本方針を、以下のとおり定める。この基本方針をもとに「アクションプラン」を作成し、内部質保証システム(PDCAサイクル)の実質化を図り、大学改革を進めるものとする。

・建学の精神に基づく教育の充実
・学士力の保証
・教育方法の改善
・学習成果の把握とフィードバック
・学習支援
・教員の教育力向上のための支援
・高大接続
・国際化の推進
・大学院教育の充実
・教学組織の見直し

教育
OHTANI VISION 2025
◎建学の精神に基づく教育の充実

全学生が建学の精神を理解し、「報恩感謝」の心を身につけて人や社会に貢献することができるよう、「宗教学の講義」「宗教行事」の充実を図る。また、全教職員が建学の精神を具現化するため、地域・社会貢献も視野にいれた教育に関与できるよう、教職員研修の充実を図る。

◎学士力の保証

どのような教育課程によってどのような学力を身につけることができるかをさらに明確にするため、「学位授与の方針」「教育課程編成・実施の方針」「入学者受け入れ方針」を改定する。併せて教育課程の体系化を進め、個々の授業科目の履修によって、修得できる知識、技術、技能や育成される能力を明示する。また、ものごとを幅広い視点から俯瞰できるよう、教養教育の充実を図る。

◎教育方法の改善

学習内容についての理解の深化を図り、社会で実際に活用できる実践力を育成するため、学生の主体的な学びを支援する多様な教育方法を積極的に取り入れる。学生のニーズにきめ細やかに対応するため、アドバイザー制度の充実を図る。

◎学習成果の把握とフィードバック

学生の成長と学びの成果を保証するための体制を整備する。また、学生の学習成果や大学教育に対する要望を具体的に把握し、その結果を踏まえて教育課程を改善し、学生の能力を育成するプログラムの充実につなげる。

◎学習支援

学習に対する学生の多様なニーズに応え、学びの組織的な支援を行うため、学習相談や学習指導等の機能を担う学習支援センターを設置するなど体制を整備する。併せて、e-learningシステムやラーニング・コモンズ等、学生の主体的な学びのための環境整備を推進する。

◎教員の教育力向上のための支援

教員の授業力向上の取組を支援するため、授業内容の充実や授業方法の改善、新たな評価方法の開発、FD研修等の充実等の役割を担う教育開発センターを設置するなど体制の整備をする。

◎高大接続

高等学校における学習と本学での学習が円滑に接続されるよう、高等学校との連携を強化する。「入学者受け入れ方針」において、建学の精神や教育目標を踏まえて入学者に求める能力や、それを入学者選抜において評価する基準・方法を明確に示す。この「入学者受け入れ方針」に基づき、本学で学ぶ意欲や能力を持った入学生を適切に受け入れることができるよう、入学者選抜方法の改革や入試広報の充実等を内容とした総合的な入試戦略を策定し、実行する。併設校とは、高等学校教育と大学教育の一体化を推進するなど一層の連携強化を図る。大学での学習の基盤を作る初年次教育を充実するとともに、初年次教育と連動した入学前教育を実施する。

◎国際化の推進

国際感覚を身につけたグローバル人材を育成するため、英語教育の充実、海外留学や海外研修の機会の拡充、留学生の受け入れ等を推進する。英語教育については、授業プログラムの整備、学生への助言や学びの場の提供、施設・教材管理等を行う英語教育センターを設置するなど英語教育実施体制の充実を図る。海外留学・海外研修に参加する学生の金銭的負担を軽減するための方法を検討しながら、海外の大学との学術交流協定のもとで留学生交換を推進する。留学生が本学で学びやすい環境を整備するとともに、これを積極的に広報する。

◎大学院教育の充実

高度な専門知識と柔軟な思考力とを身につけて、社会の発展と文化の向上に寄与する人材を育成できるよう、きめ細やかな個人指導体制を充実させることによって、自らの課題を発見し探求し解決することのできる能力、研究成果を広く社会に向けて発信することのできる能力の開発を図る。併せて、生涯学習の拠点としての役割を担うことができるよう、社会人の受け入れを促進する。

◎教学組織の見直し

大学に対する社会的要請や学生のニーズに応えるため、学部・学科等の教学組織の新設・改組、他大学等との連携を積極的に検討する。

・就職支援
・経済的支援
・学生相談の充実
・課外活動・主体的活動の支援
・学生の居場所・交流の場の充実
・卒業生との交流の機会の充実

学生支援
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◎就職支援

学生が将来を見据え、自身にあった職業選択をしていくことができるようにするため、キャリア支援の専門家の配置等により、インターンシップの指導や就職・キャリア相談の一層の充実を図る。併せて、社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を育成する体系的なキャリア教育を実施する。また、これらの取り組みの成果を基にキャリアセンターを設置する。

◎経済的支援

能力と熱意があるにもかかわらず経済的理由により就学困難な学生を支援する本学独自の奨学金制度の一層の充実を図る。また、成績が極めて優秀な学生に対して授業料免除を行う「特待生制度」を導入する。

◎学生相談の充実

心身に悩みを抱える学生が気軽に専門家に相談できるよう、学生の相談への心理的抵抗感を取り除く取り組みを推進し、担当教員と保健室、学生相談室の連携を強化して、相談受け入れ体制の充実を図る。

◎課外活動・主体的活動の支援

学生の豊かな人間性や社会性を育むため、クラブ活動やサークル活動、学生団体が行っているボランティア活動等の課外活動や、学生の主体的活動等を積極的に支援する。

◎学生の居場所・交流の場の充実

学生が文化的背景の異なる留学生や考え方や価値観の異なる様々な学生と交流できるよう、学生の居場所・交流の場の充実を図る。

◎卒業生との交流の機会の充実

学生が就職への理解や母校への誇りを深めるよう、同窓会と協力し、社会で活躍する卒業生を招へいする機会を設けるなど、学生が卒業生と交流できる機会を拡充する。

・特色ある研究の推進
・研究成果の発信力の強化
・産学官連携
・研究推進のための環境整備

研究
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◎特色ある研究の推進

文理融合型の研究や学際的研究など本学の特色を生かした研究、強みのある研究を積極的に支援し、新たな知見の発見や社会的課題の解決など研究を通じて社会に貢献する。また、新しい教育を展開するための基盤となる研究など、教育との相乗効果が発揮される研究を推進する。

◎研究成果の発信力の強化

科学研究費補助金や研究開発法人日本科学技術振興機構の戦略的創造研究推進事業(CREST)等により本学の教員が行っている様々な独創的・先端的研究の成果を、広く社会に紹介し活用されるよう、広報体制の強化を図る。

◎産学官連携

本学の研究成果の実用化を促進し、社会経済の発展に貢献するため、企業等との共同研究や地方自治体等からの受託研究に積極的に取り組む。

◎研究推進のための環境整備

教員が研究活動に専念できるよう、研究支援体制の強化を図る。このため、学内外の研究情報や外部資金情報の収集・提供、外部資金申請作業に対する各種アドバイスや負担の軽減等を担う研究マネジメント部署を設置するなど体制を整備する。

・地域社会への貢献
・生涯学習の機会の提供
・ボランティア活動の推進
・社会貢献活動のための組織整備

社会貢献・地域社会との共生
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◎地域社会への貢献

本学教員の専門的な知見を地域の発展につなげることができるよう、地方自治体や団体との連携を強化・拡充し、各種審議会や委員会等への委員の派遣、研究会等への講師派遣、講座提供等を積極的に行う。また、各種講習等を実施し、地域医療や学校教育の充実・発展に貢献する。さらに、自治体や地域の企業と連携し、学生が地域の課題解決に取り組む活動を推進する。

◎生涯学習の機会の提供

生涯にわたって学ぼうとする人々を支援するため、生涯学習の場を積極的に提供する。社会人入学や授業の開放、卒後教育を推進する。また、あべのハルカス内に設置した「ハルカスキャンパス」を活用し、多種・多様な公開講座を実施するとともに、他大学等と連携した生涯学習講座を積極的に開催する。

◎ボランティア活動の推進

建学の精神に基づく人間教育の一環として、学生によるボランティア活動を積極的に推進する。正課の教育課程においては、ボランティアの意義と実情を学び、社会的貢献を担えるスキルを育てることを目的とした「ボランティア学習」を積極的に実施していく。学生が地域のニーズ等を踏まえたボランティア活動を行う機会を拡充する。また、地域の行事や活動への学生の参加・協力等を支援する。

◎社会貢献活動のための組織整備

本学の社会貢献活動を一層推進するため、地方自治体や企業、各種団体等との窓口となり、地域の課題やニーズを把握し、大学が持つ各種資源とマッチングさせる学内組織として、地域連携センターを設置するなど体制を整備する。

・人材の育成・確保
・安定した財務基盤の確立
・キャンパスの整備
・広報機能の強化
・業務執行体制の強化
・危機管理体制の強化
・自己点検・評価活動の推進

大学運営
OHTANI VISION 2025
◎人材の育成・確保

大学を支えるのは人であり、優秀な人材の育成・確保は大学運営の生命線であるとの認識のもと、教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置、FD活動による教員の資質能力向上、高い企画・立案能力や事務執行能力を持った職員の採用やSD活動を通した育成に取り組む。

◎安定した財務基盤の確立

「大谷学園中期マスタープラン」に基づき、適正な学生数及び教職員数、安定した納付金収入及び外部資金等の確保、また、各種経費の適正化、厳選した投資及び資産の有効活用等に主眼をおいた財務運営を図る。

◎キャンパスの整備

教育環境の高度化と安全安心で快適なキャンパスを実現するため、本館等の建物の計画的な建替えを検討推進する。また、運動施設の充実を図る。

◎広報機能の強化

本学が、その特色や活動について社会の理解を得、社会に支持される存在となるよう、広報機能を強化する。

◎業務執行体制の強化

法人及び大学内部のコミュニケーションを密にし、学長のリーダーシップのもと意思決定を円滑にできる仕組みを強化する。併せて、学内外に対するアカウンタビリティを満たす業務監査体制の構築を推進し、ガバナンス機能の強化及びコンプライアンスの推進を図る。

◎危機管理体制の強化

自然災害や感染症、事件・事故の発生等、不測の事態に迅速かつ適切に対応できるよう、危機管理体制を強化する。

◎自己点検・評価活動の推進

IR機能を高めるなどエビデンスに基づいた自己点検・評価体制の充実を図る。PDCAサイクルの仕組みをより実質化し、教育をはじめとした大学運営を着実に改善・向上させる。自己点検・評価による結果の公表方法を改善し、学内共有及び社会への公表に積極的に取り組む。

SPECIAL CONTENTS

『ビジョン2025』
尾山学長&学生 座談会

大阪大谷大学生に、10年後の未来像を聞いてみました。

釜中 美鈴
教育学部 教育学科

山田 聡史
⽂学部 歴史文化学科

鎌⽥ 夏美
教育学部 教育学科

松梨 真⼦
⼈間社会学部 スポーツ健康学科

⼭⽥ 翔汰
⼈間社会学部 スポーツ健康学科

⻄⾕ 尚
薬学部 薬学科

岡﨑 ⼤器
⽂学部 歴史⽂化学科

射場 佑⾥賀
⽂学部 ⽇本語⽇本⽂学科

杣本 優⾹⾥
⼈間社会学部 ⼈間社会学科

岡本 早紀
教育学部 教育学科

渡部 綾
⽂学部 ⽇本語⽇本⽂学科

⼤森 秀壱
教育学部 教育学科

神前 侑季
⼈間社会学部 スポーツ健康学科

定 勇吾
⼈間社会学部 スポーツ健康学科

栗原 清⾥
薬学部 薬学科

⼤槻 雄真
教育学部 教育学科

⼭本 星都
教育学部 教育学科